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今年の梅毒患者が2000人超、過去最悪ペースで感染拡大

TBS NEWS 6月13日

 性感染症の「梅毒」の患者の数が今年に入ってからすでに2000人を超え、1999年以降、最も速いペースで感染が広がっていることがわかりました。

 「梅毒」は、「梅毒トレポネーマ」という細菌に主に性的接触によって感染し、「しこり」や「ただれ」などの症状が出るほか、妊婦の場合、流産や死産のおそれがあります。


 国立感染症研究所によりますと、今月4日までに報告された今年はじめからの患者の数は2096人にのぼり、いまの届出方式になった1999年以降で最多だった、去年の同じ時期と比べても1.3倍と、過去最も速いペースで患者が増えています。


 都道府県別では東京が684人と最も多く、次いで大阪が271人、神奈川が123人でした。


 梅毒は2012年以降、患者数が5倍に急増していて、厚労省は「コンドームを適切に使用して、症状が出たら早期に治療してほしい」と呼びかけています。

2017.06.14

梅毒の届け出数、「多くの地域で増加」
感染研、昨年同時期と比較

国立感染症研究所は23日、梅毒の届け出数などの分析結果を公表した。東京都は昨年の同時期より届け出数が減少した一方、多くの地域では増加していたと指摘。「報告数は依然として多い状態が継続している」として、早期発見・治療の重要性を挙げている。

 同研究所は、1月2日から4月2日までに梅毒と診断され、届け出のあった1105例(昨年同時期は933例)を調べた。都道府県別の分析では、昨年同時期と比べ、東京は減っていたが、千葉、神奈川、大阪、福岡などは増えていた。

 男女・年齢別の特徴については、「男性は幅広い年齢層から報告されていたが、女性は20代に多かった」と指摘。病型に関しては、感染力の高い「早期顕症梅毒」が男女共に多かったが、女性の異性間、男性の同性間は、症状の出ない「無症候」も多かった。

 梅毒は性行為時の接触感染が主流で、感染すると2−3週間後からリンパ節炎や皮膚症状が現れる。早期に発見して治療を行えば完治するが、治療しないと症状が段階的に進行し、皮膚や筋肉、骨などにゴムのような腫瘍(ゴム腫)が生じるほか、中枢神経が侵されて死に至ることもある。妊娠している人が梅毒に感染した場合、流産や死産の原因になるほか、胎盤を通じて胎児が先天梅毒になる恐れもある。

(2017年5月23日 CBnews)

2017.06.06

梅毒早くも1000例に

全国の梅毒患者の報告数が、今年初めから3月20〜26日(第12週)までで1013例と早くも千例を突破したことが、国立感染症研究所のまとめで分かった。

1974年以来の4千例超えとなった昨年でも、同週までの報告数は796例。今年はそれを200例余り上回るハイペースとなっている。

梅毒は60年代に報告数1万人を超えた時期があったが、その後減少。近年の急増では、若い女性の感染が増えたことは分かっているが、背景や原因は明らかでない。厚生労働省は研究班を設けて原因究明を進めるとともに、心配がある場合はパートナーと一緒に早めに検査を受けるよう勧めている。

2017年4月25日 (火)配信共同通信社

2017.04.26

急増する梅毒感染者、過去最速ペース 把握しておきたいHIV感染との関係

国立感染症研究所からの報告によると、3月26日までに国内の梅毒の感染者数は1,031人に達し、1999年以降で過去最速ペースとなっている。梅毒は性病の一種で、その疫学的な歴史は長い。世界に広まった梅毒がペニシリン治療の成功で患者数を激減させたのが1943年というから、その古さが理解できる。過去、何度かの流行があり、近年の日本の例では1987年が報告数2,928人でピークを迎えた。以後、年間500〜900人で推移してきたが、2013年には1,200人を超え、以後増え続けている。梅毒は治療をすれば完治するが、性病が流行る背景にはその他の病気のリスクもつきまとう。性のリスクに関する現況をみていきたい。

◆増加の原因は不明
 厚生労働省が発表している「性感染症報告数」によると、淋菌感染症の感染者数は平成18年が12,468人で平成28年が8,298人、性器クラミジア感染症は平成18年が32,112人で平成28年が24,396人とそれぞれ10年間で減少しているのに対し、梅毒は18年の637人から28年には4,559人となり7倍を記録した。そして今年は、3月26日の時点ですでに1,031人に達しており、前年同期の796人を上回っている。通年で昨年の記録を更新してしまう可能性が高くなっているのだ。

 共同通信社が今年1月、関係機関への取材でまとめた記事によると、若年層の性行動の変化、風俗業の業態変化、蔓延国からの観光客の増加などが原因の可能性として挙げられるが、どれも根拠を示せるものではないとしている。事実として若い女性の感染者の増加や、繁華街がある東京都新宿区の2015年の届け出件数が都内の4割、全国の2割を占めたことを伝えている。厚生労働省からも原因は究明中としか公表されていない。

 鳴りを潜めていただけに、若い世代では関心の低さから初期症状を見逃し、感染を広げている可能性もありえるだろう。病期は1〜4期に分けられ、1期は性器や口などにできものやただれが生じるが、これは3週間程度で消失してしまう。4期にまで進むと脳や心臓に大きなダメージを起こし死に至ることもある。性行為のみならずキスやオーラルセックスでも感染するため、リスクが低いと思った行動での感染が起きていることもありうる。

◆米国でも増加
 アメリカ疾病予防管理センターによると、アメリカ本国の梅毒感染者数は、2011年が46,040人、それが2015年は74,702人で1.6倍に拡大した。

 ロードアイランド州の保健省は、全米の縮図として指標を得やすい同州における2012年から2013年にかけての梅毒患者が79%増加したという発表とともとに、SNSによる出会いや性的遊戯の相手を探す行為が、その背景にある可能性を伝えている。

◆日本のHIV患者の現状
 海外のメディアでは、性病・性感染症(STD)とHIV/AIDSの罹患率やそのリスクが一緒に報じられることが多い。日本ではそれぞれ別に扱われているように見受けられるが、HIV/AIDSも異性間での性交渉による感染者が増えている現状では、その2次感染、3次感染は他の性病が広がるのと同じ状況でリスクが高まると見るべきだろう。日本では研究機関で双方の関連性が研究されているようだが、一般に広く警鐘を鳴らしているようには見えない。一方、アメリカ疾病予防管理センターは、梅毒などのSTDに感染している人は多くの場合同時にHIVに感染している、もしくは将来感染する可能性が高いと述べ、性病で傷ついた皮膚がHIV感染リスクを高めるとも注意を呼び掛けている。梅毒患者への差別とならないような配慮は重要だが、リスクはリスクとして認識できるような一般への伝え方を日本でも考える必要があるのではないだろうか。

 その日本のHIV/AIDSの感染者数だが、厚生労働科学研究エイズ対策研究事業で公表している「AIDS/STI データベース」を見ると、他の先進国では減少している国もある一方で、日本はHIV/AIDS患者数が増加してきたようすがうかがえる。梅毒が拡大する何らかの環境があるとすれば、2017年以降、HIV/AIDSの感染者数に何かしらの影響があるかもしれない。

NewSphere 2017年4月19日

2017.04.21

梅毒感染者が急増!最速1000人超え 20代女性患者が目立つも「原因は不明」

国立感染症研究所は4日、今年の梅毒の感染者が3月26日までに1013人(速報値)となったと発表した。42年ぶりに感染者が4千人を超えた昨年同時期(796人)を上回るペースで、現行の統計方法になった平成11年以降、最も速い。厚生労働省は体の不調があったら早めに受診するよう呼びかけている。

感染研によると、感染者は東京323人、大阪147人、神奈川61人、福岡55人、愛知45人、埼玉39人、兵庫37人−など都市部に多い。鳥取、島根、徳島では感染報告がない。

梅毒の感染者は戦後間もない時期には年間20万人を超えたが、抗菌剤治療が普及して激減。22年は621人にまで減ったが、昨年は昭和49年以来となる4千人を超え4559人(男性3174人、女性1385人)と激増した。

特に20代前半の女性での感染増加が目立つ。

■原因不明の感染拡大

急増する梅毒の感染者を減らそうと、厚生労働省は人気アニメ「セーラームーン」を起用したポスターを作成するなど啓発に力を入れる。ただ、なぜ患者が増加しているかが分かっていないため、適切な感染防止策を打ち出すのは難しい。国は研究班を立ち上げ、原因究明を進めている。

梅毒は梅毒トレポネーマという細菌が皮膚や粘膜から入り込むことで起きる感染症で、主に性行為によって感染する。感染すると皮膚や性器にしこりができ、その後、赤い発疹が出る。発熱や倦怠(けんたい)感などの症状が出ることもあるが、数週間で消えることもあり、患者だけでなく医師も梅毒と気づかないことがある。

しかし、治療しないと脳や心臓に重い合併症を起こすこともあるほか、周りに感染を広げる恐れもある。

性感染症に詳しい日本家族計画協会の北村邦夫理事長は「梅毒を疑って検査しないと見逃してしまう。実際の感染者数はもっと多い可能性もある」と指摘する。

北村理事長は「口の中の粘膜などからも感染するため、避妊具だけでは感染を防げない」と指摘。決められた期間、薬を飲み続ける必要があり、治っても再度、感染することもある。

さらに、ここ数年の傾向として厚労省が挙げるのが若い女性への感染拡大だ。厚労省結核感染症課は「20代前半の女性が増えている。妊婦が感染すると流産や胎児に感染する恐れがあるため注意が必要だ」として、気になる症状があれば早期の受診を勧めている。

zakzak by 夕刊フジ 2017.04.05

2017.04.07

梅毒患者1000人超、過去最速で感染拡大

性感染症の「梅毒」の患者の数が今年に入ってからすでに1000人を超え、1999年以降、最も速いペースで感染が広がっていることがわかりました。

「梅毒」は「梅毒トレポネーマ」という細菌に主に性的接触によって感染し、「しこり」や「ただれ」などの症状が出るほか、妊婦の場合、流産や死産のおそれがあります。

国立感染症研究所によりますと、先月26日までに報告された今年はじめからの患者の数は1013人にのぼり、いまの届出方式になった1999年以降で最多だった去年の同じ時期の1.3倍と、過去最も速いペースで患者が増えています。都道府県別では東京が323人と最も多く、次いで、大阪が147人、神奈川が61人でした。

梅毒は2012年以降、患者数が5倍に急増していて、厚労省は「コンドームを適切に使用して、症状が出たら早期に治療してほしい」と呼びかけています。(04日13:06)

TBS系(JNN) 4/4(火) 13:31配信

2017.04.04

HIV感染に気付いてない人 推計5800人

HIV感染に気付いてない人 推計5800人
HIV=ヒト免疫不全ウイルスに感染しながら、気付いていない人が、去年末の時点でおよそ5800人に上るという初めての推計を、厚生労働省の研究班がまとめました。厚生労働省は、感染の拡大が進むおそれがあるとして、検査体制を強化する方針です。

厚生労働省によりますと、保健所や医療機関などでHIVの感染が確認された日本人は、去年までにおよそ2万2971人に上っています。

これに対し研究班は、感染の広がり方や過去のデータなどを詳しく分析して、実際に感染している日本人は、去年末の時点でおよそ2万8300人に上るという初めての推計をまとめました。

このうち、5人に1人に当たるおよそ5800人は、検査を受けていないために、感染に気付いていないと見られるということです。

研究代表者で、北海道大学大学院医学研究科の西浦博教授は、「感染に気付いていない人は、予防をせずに性行為などをしてしまうため、他人を感染させてしまうリスクが高い。早急に対策をとらないと、感染の拡大が進むおそれがある」と指摘しています。

厚生労働省は、検査体制を強化するとともに、感染に心当たりがある場合は定期的に検査を受けるよう呼びかけています。

症状出て初めて感染がわかる
HIVは、性行為によって感染するケースがほとんどです。
厚生労働省によりますと、去年末までのおよそ1年間に感染が確認された人のうち、同性間の性行為による感染が67%を占めた一方、異性間の性行為による感染も20%に上りました。

HIVに感染してからエイズ=後天性免疫不全症候群を発症するまでは数年から10年ほどの潜伏期間があり、自覚症状がほとんどないため、その間に感染が広がるおそれがあると指摘されています。

7年前にエイズを発症して、初めて感染がわかった東海地方の男性は、「不特定多数と性行為をするようなことはなかったが、仕事も忙しく、定期的には検査に行っていなかった。その後、何をしても疲労感を感じるようになり、次第に立っているのも精いっぱいになった。治療が遅れたら死んでいたかもしれないし、感染に気付かない間にほかの人を感染させてしまったかもしれないと考えると、ショックだ」と話しています。
感染と治療の現状は
エイズ治療の拠点となっている、東京の国立国際医療研究センター病院の照屋勝治医師によりますと、エイズを発症すると、重い肺炎などになり、治療が遅れると死亡することもある一方、発症前であれば、ウイルスの増殖を抑える薬を毎日服用することで、ほとんどの患者は健康な人と変わらない生活を送ることができます。
照屋医師は「HIVは、同性愛者に限らず、性行為を通じて誰にでも感染するおそれがあるうえ、最近は感染のリスクを高める梅毒が流行しているため、これまでよりも感染が広がるおそれもある。避妊具を使わずに不特定多数と性行為をした経験がある人など、少しでも心当たりがあれば、定期的に検査を受けてほしい」と指摘しています。
HIV検査の現状は
保健所などでの検査は減少傾向が続き、去年は11万7800件と、ピークだった10年前より6万件ほど減っています。
検査が普及しない背景には、対面での検査に心理的な抵抗を感じる人が多いことに加え、検査できる日と時間が限られるため、利用しにくいという指摘もあります。

こうした中、検査キットを購入し、検体を民間の検査機関に送る「郵送検査」の利用が広がり、厚生労働省の研究班によりますと、おととし1年間の検査件数はおよそ8万6000件に上っています。
しかし、利用者が自分で採血することなどから、保健所などでの検査に比べると精度が高いとは言えないうえ、陽性と診断された患者を確実に医療機関につなげる仕組みがないことが課題となっており、厚生労働省は今後、民間の検査機関向けの指針を作るなどして、検査体制の整備を進めることにしています。

NHK NEWS WEB H29,3,30

2017.03.30

新宿セントラルクリニックの報道について

薬代詐取容疑  医師を逮捕…性病と虚偽診断 警視庁

性感染症にかかったと虚偽の診断をし、治療薬の代金を患者から詐取したとして、警視庁捜査2課は17日、東京都新宿区の診療所「新宿セントラルクリニック」院長、林道也容疑者(69)を詐欺容疑で逮捕したとの報道が御座いました。

当院と名称が似ておりますが、『新宿クリニック』、『新宿サテライトクリニック』と名称が似ておりますが、新宿セントラルクリニックとは一切の関係は御座いません。
お間違いなさいませんようお願い申し上げます。

2017.01.18

新宿セントラルクリニックの報道について

新宿区内の医療施設「新宿セントラルクリニック」が、
患者へ性感染症だったとする虚偽の診断結果を示し、不要な投薬を繰り返して薬代をだまし取ったとして、
警視庁捜査2課が詐欺容疑で、「新宿セントラルクリニック」院長の強制捜査に近く乗り出す方針を
固めたとの報道が御座いました。


当院と名称が似ておりますが、新宿セントラルクリニックと当院とは一切の関係は御座いません。
お間違いなさいませんようお願い申し上げます。

2017.01.17

梅毒感染、42年ぶり4千人超 20代女性で急増

国立感染症研究所は13日、昨年1年間の国内の梅毒感染者数が4518人(速報値)に上ったと発表した。4千人を超えたのは1974年以来、42年ぶり。大西真・細菌第一部長は「不特定多数との性行為などリスクの高い行動を取った人は、検査を受けてほしい」と呼びかけている。

 梅毒は主に性行為で広がる細菌性の感染症で、性器や唇にしこり、ただれが起き、進行すると全身に赤い発疹ができる。感染者は戦後まもない時期は年10万人を超えていたが、治療薬の普及などで減少。2012年までの20年間は1千人未満と落ち着いていたが、13年以降、急増している。

 昨年の患者を都道府県別でみると、東京1661人、大阪583人、神奈川284人、愛知255人、埼玉190人、兵庫181人、千葉139人、北海道117人、福岡107人などと都市部で多い。

 全体の約7割を占める男性は各年齢層から偏り少なく報告されているが、女性は20代が女性全体の5割超を占め、感染増加が目立つ。男性の同性間の性的接触による感染だけでなく、近年は異性間での感染も広がり、患者増加に拍車がかかっているとみられるが、原因ははっきりしない。妊婦が感染していると死産・流産のほか、胎盤を通して赤ちゃんが感染し障害や病気を持つ危険がある。



朝日新聞 1月13日

2017.01.13

梅毒患者4千人超、5年で5倍に…増加要因不明

性感染症の梅毒と診断された患者数が、昨年は4000人を超え、約40年前と同
水準となったことが国立感染症研究所のまとめでわかった。

 2011年と比べ5倍に増えた。妊婦を通じ胎児が感染すると死産などを起こす恐
れがあり、専門家は注意を呼びかけている。

 感染研によると、昨年11月27日までの患者数は4077人で1974年の41
65人に迫った。年間の集計では同年を上回る見込み。男性が2848人、女性が1
229人で、女性は20歳代が半数を占めた。

 梅毒は、戦後間もない1940年代後半に患者が20万人を超えていたが、抗菌薬
治療の普及で激減。再流行した67年の約1万2000人をピークに減少を続け、一
時は500人を切った。しかし、2011年以降、再び増加。感染研は「増加のはっ
きりした要因は分からない」としている。


読売新聞1月7日(土)

2017.01.10

HIV感染症・エイズ予防への募金ありがとうございました。

皆様からお預かりいたしました募金は12月1日の世界AIDSデーに合わせ、11月30日に「公益財団法人 エイズ予防財団」へ寄付させていただきました。

寄付金額合計: 62,486円

内訳
新宿クリニック        : 29,566円
新宿サテライトクリニック  : 5,008円
川崎クリニック        : 9,747円
横浜クリニック        : 15,165円
福岡クリニック        : 3,000円


たくさんの方々に募金をしていただきスタッフ一同、深く感謝いたしております。

2016.12.09

年末年始のお知らせ

年末は12月28日(水)まで通常通り診療を致します。

     12月29日(木)は午前中のみ、報告書の受取が可能です。
     ※検査・治療薬・ピル・EDの処方は致しませんのでご確認の上ご来院下さい。


年始は1月4日(水)より通常通り診療を致します。

結果報告にお時間のかかる場合もございますので早めのご受診をお勧め致します。

詳しくはスタッフまでお尋ね下さい。

2016.12.05

私たちが「エイズ」から学んだこと
−apital コラム 感染症は国境を越えて−

12月1日は世界エイズデーでした。その前後はエイズウィークと呼ばれ、これに合わせて各地でエイズ関連イベントが開催されています。

 

 ここで、ちょっと復習です。

 

 エイズとは、後天性免疫不全症候群(Acquired Immune Deficiency Syndrome)の頭文字をとったもので、HIV(ヒト免疫不全ウイルス)に感染して、数年間を経て発症する致死的の疾患です。ただし、いまは治療薬が開発されており、ウイルスの増殖を抑え込むことができるようになりました。現時点で根治させる(ウイルスを排除する)ことは不可能ですが、感染していても長期にわたって生存することが可能となっています。

 

 HIV感染症の存在が認知されたのは約30年前にすぎません。しかし、ヒトへの感染を繰り返すようになり、ヒトの免疫による相互作用によって、現在、多様なウイルス株が流行する状況になっています。そして、落ち着くことなく変異と選択が繰り返されており、将来的にHIVが徐々に弱毒化していくのか、あるいは強毒化していくのかが注目されているところです。

 

 現在、世界では、毎年あらたに200万人以上がHIVに感染し、150万人以上がエイズを含む関連する疾患で死亡しているものと考えられています。そして、HIV感染者数は3,500万人を超えて増加の一途であり、とくに、その約7割を占めるアフリカ地域での感染拡大は深刻な状況です。

 

 日本国内における感染者数も年々増加しています。エイズ動向委員会の報告によると、2014年の1年間に届け出られた新規報告件数は1,434件で、これまでの累積報告数は25,995件となっています。とくに、新たに感染が判明した人のうち3割もがエイズ発症までHIV感染に気付けなかった人だったことから、日本では早期発見ができておらず、これらの報告数は氷山の一角にすぎないと考えられています。

 

 世界でも、日本でも、まだまだエイズのために私たちが取り組まなければならないことは沢山あります。治療薬が開発されたとはいえ、完治はできませんし、それどころか薬剤耐性の問題が深刻になりはじめています。

 

 ただ一方で、エイズの負の側面ばかりでなく、私たちが、エイズからもらたされたものにも目を向けておきたいと思います。人類社会は、ほんとにエイズから多くのことを学んだのです(とても傷つきもしたんですが・・・)。

 

 たとえば、私たち医療者にとって、スタンダード・プリコーション(標準予防策)という重要な概念がありますが、これはもともとエイズパニックの時に「すべての患者がHIVに感染していたとしても、安全に医療を継続するための感染対策」(ユニバーサル・プリコーション)として米国で普及したのがきっかけでした。おかげで私たち医療者は、患者さんに対して疑心暗鬼になったり、見た目で患者さんを選別したりすることなく、公平に医療を続けることができるようになりました。

 

 しかし、エイズが私たち社会にもたらした功績は、もっともっと大きなものです。

 

 これだけ現実的な、そして「いのちの尊厳」に直結した性教育が普及したのはエイズのおかげですし、人権や差別についても大切な学びの場を提供してくれました。偏見とは何かについて、それをどう克服すべきかについて、エイズによって私たちは強烈に考えることになりました。それは、「いつ自分が感染者になるか分からない」という、他の差別問題とはちょっと違った当事者性を内包していたからかもしれません。そして、私たちがエイズへの偏見を考えはじめることは、地域社会の習慣や規範、性行動様式について再認識することにもなりました。

 

 エイズからの学びをライフスキルとして習得するためには、ジェンダーや感染症、障害などへの自らの偏見を明らかにし、克服する必要がありました。そこには表面的な知識では解決できない壁があります。そう簡単に克服できるものではありませんが、乗り越えようと努力すること自体に大きな意味があったと思います。そういうロールプレイを重ねてきたことで、少しだけ日本社会は優しくなったと私は思います。

 

 エイズの問題とは、当事者である感染者だけでなく、家族、学校、医療機関、地域、行政、企業など、当事者を取り巻く多様な人々が関わる問題です。こうした関係者が一緒にとりくむことで、偏見や障壁を克服するというプロセスを社会が学んだのもエイズがもたらした功績です。

 

 なかでも、感染者自身が政策の企画や予防・啓発活動などの実施主体として参加することの重要性をエイズは教えてくれました。偏見にさらされる当事者の意見、提案こそが政策の実効性を高めていったのです。

 

 こうした考え方は医療現場にも改革をもたらしました。患者さんを主体とするチーム医療の普及は、臓器別や職種別の縦割りの弊害から患者さん自身を守り、そして治療の実効性を高めました。もちろん治療だけでなく、陽性者が主体となって<予防・啓発><自発的カウンセリング・検査><治療><ケア・サポート>といったセクションが連携することの意義をエイズは教えてくれました。

 

 このようにエイズは、負の側面ばかりでなく、大きな進歩を人類社会にもたらしてくれたのです。これからも感染症医である私たちは、エイズの診療において気づかされたことを、「エイズの問題」として扱うのではなく、「エイズにおいて表出している問題」として社会にフィードバックしてゆきたいと考えています。

 

 あるいは、エイズで学んだことを他の様々な課題へと適応してゆく、そういう感度のよさとか、提言力とかを、これまでどおり陽性者の方々との連携のなかで維持してゆきたいものです。

 

 そうそう、最後に皆さんにお願いがあります。

 

 「エイズ撲滅」というキャンペーン用語がありますが・・・、これやめてください。患者さんにとっては「撲(なぐ)って滅ぼす」という怖ろしい言葉です。HIVを撲滅することは、道義的にも、医学的にも無理だと私は考えています。結核や梅毒がそうであるように、社会にある程度広がってしまった感染症は、いくら予防法や治療法がはっきりしていてももう追い出すことはできないものです。むしろ撲滅しようという考え方自体が、感染者への偏見・差別につながっています。

 

 病気に無頓着であってはいけませんが、エイズのイメージを独り歩きさせず、必要以上に恐れないことも大切なことだと思っています。



2016年12月4日 朝日新聞

2016.12.05

欧州のHIV感染者、7人に1人が「無自覚」

【AFP=時事】欧州連合(EU)と世界保健機関(WHO)は29日、欧州におけるHIV(ヒト免疫不全ウイルス)感染者のおよそ7人に1人が、自分の感染に気付いていないとする報告を発表した。

 12月1日の「世界エイズデー(World AIDS Day)」を前に、ビテニス・アンドリュウカイティス(Vytenis Andriukaitis)EU保健・食品安全担当委員は、欧州疾病予防管理センター(ECDC)が示したこの数字について「HIV感染を自覚していない患者は救命治療の恩恵を受けられず、また他人への感染を止めることができない」と憂慮を示した。

 ECDCの統計はEU加盟28か国に、アイスランド、リヒテンシュタイン、ノルウェーを加えたデータに基づいている。ECDCによるとこれらの国々で確認されたHIV感染者の約半分にあたる47%が、感染後期になって診断されている。これは感染から診断・報告までに平均約4年かかっている計算になるという。

 HIVの感染経路として最も多いのは男性同士の性交渉で全体の42%にあたり、感染経路として長年、唯一増加傾向にある。次いで異性間の性交渉による感染が32%、麻薬使用による感染が4%と続いている。

 WHOによると2015年に欧州内で報告されたHIV感染者数は、過去最高だった前年の14万2000人を更新し、15万3407人に上った。

AFPBB Newsより

2016.12.01

12月10日(土)診療時間変更のお知らせ

まことに勝手ながら 12月10日(土) の診療時間は
16:00までとさせていただきます。
ご迷惑をお掛けしますがご了承の程、よろしくお願いします。

2016.11.16

サーバーメンテナンスに伴うサービス停止のお知らせ

【サーバーメンテナンスに伴うサービス停止のお知らせ】
 <実施日時>2016年10月30日(日) 午前9:00〜午前11:00
 上記の時間帯で検査結果の閲覧が出来ません。
 大変ご不便をお掛けいたしますが、ご理解いただきますようお願い申し上げます。
 

2016.10.21

流行中の「梅毒」だけじゃない、要注意の感染症群。HIVは激増!?

「梅毒」の流行に歯止めがかからない。特にここ数年は全国的にはもちろん、若い女性に感染者が急増している。だが、注意するべき性感染症は梅毒だけではない。ヘルペスなど代表的なものからマイコプラズマといった馴染みの薄いものまであり、その多くで感染者は増加の一途にあるのだ。

「これらの性病に共通するのは、自覚症状がないケースもあること。また、どれか一つの性病にかかるとほかも併発するケースが非常に多い。そのため、少しでも性病の自覚症状を覚えたら、まずはすべての感染症を疑ってください。誤った診療を続けたことで、重症化するケースもあります。まずは決めつけずに泌尿器科か性感染症内科の受診を勧めます」(内科・泌尿器科医の大和宣介氏)

<要注意の感染症群>

●HIV:激増

日本は先進国の中で唯一、感染者数が増加している。「現在は薬で発症を抑えられるので、万が一に備えた検査を受けるべきでしょう」(大和氏)

●マイコプラズマ・ウレアプラズマ:激増

肺炎のイメージが強いが、同ウイルスによる尿道炎が増えている。「症状は比較的軽いが、完治しにくいうえ再発もしやすい」(大和氏)

●性器ヘルペス:微増

感染者の中心は若い世代。性器やお尻周辺の皮膚に赤い発疹や水ぶくれ、ただれが発生。初めての発症では強い痛みや発熱が伴うことが多い

●性器クラミジア:変化なし

進行すると男性は尿道炎や前立腺炎、腎炎や肝炎、女性は腹膜炎や子宮頸管炎を発症する場合も。



男女ともに不妊症との関連性も指摘されている

●淋菌:減少

尿道に感染することが多く、排尿時や勃起時に激しい痛みがある。感染者数は減少傾向にあるが、進行すると男性は無精子症になる危険性も



2016年09月23日 SPA! より抜粋

2016.09.26

梅毒患者が過去最多、昨年1年間を上回る- 女性の報告増で注意喚起

梅毒患者の今年の報告数が、感染症法に基づく調査が始まった1999年以降で最も多かった昨年1年間の報告数を上回ったことが30日、国立感染症研究所のまとめで分かった。男性間の性行為による感染に加え、男女の異性間でも感染が広がりつつあり、東京都に次いで患者数が多かった大阪府は、「20代の女性が一番多い」と指摘。感染を疑う症状がある場合は、医療機関を受診するよう呼び掛けている。

医療介護 CB news より

2016.08.31

8/6(土)診療時間変更のお知らせ

8/6(土)の午後の診療時間は16:00までとなります。
ご迷惑をお掛けしますがご了承の程、宜しくお願い致します。

2016.07.22

HIV感染者とエイズ患者、昨年1434人 2年連続減

厚生労働省のエイズ動向委員会は25日、昨年新たに報告された国内のエイズウイルス(HIV)感染者とエイズ患者は1434人だったと発表した。過去最多だった2013年の1590人から2年連続で減少したが、依然として高い水準が続いている。
 昨年の新たな感染者は1006人、患者は428人で、いずれも2年連続で減った。新たな感染者の感染経路は同性間の性的接触が7割近くを占め、20〜30代が全体の約6割だった。新たな感染者のうち女性は13年46人、14年50人、15年58人と増加傾向だった。

2016.5.25 朝日新聞より抜粋

2016.06.03

新宿セントラルクリニックの報道について

新宿区内の医療施設「新宿セントラルクリニック」が、「性病に感染している」とウソの診断をされ治療費24万円をだまし取られたとして、男性4人が新宿セントラルクリニックの院長を刑事告訴したとの方報道が御座いました。

当院と名称が似ておりますが、新宿セントラルクリニックと当院とは一切の関係は御座いません。
お間違いなさいませんようお願い申し上げます。

2016.05.20

梅毒が昨年同時期の2倍 妊娠中はリスク避けて

性感染症の「梅毒」の感染者が現行の統計法になった平成12年以降最多だった昨
年を上回るペースで増えている。放置して進行すると脳や心臓に症状が出るほか、妊
娠中の女性が感染すると死産や胎児に重篤な異常をきたすこともある。若い女性の感
染者が増えており、厚生労働省は「コンドームの使用でリスクを減らせる」と注意喚
起している。

○脳や心臓に症状

 梅毒は主に、性的な接触によって「梅毒トレポネーマ」という細菌がうつる感染症
だ。感染から約3週間は症状が出ず、やがて病原体が侵入した部位の皮膚や粘膜に発
疹が現れ、コリコリした塊(硬結)などが出る。中には全く症状のない人もいる。症
状がなくても、感染から数カ月は他人への感染力が強い。性感染症に詳しい「しらか
ば診療所」(東京都新宿区)の井戸田一朗院長は「性器と口の接触でも感染する。痛
みやかゆみなどの症状が出るのはまれで、気付かないことも多い」と指摘する。

 発疹や硬結は治療をしなくても数週間でいったんなくなる。しかし、病原菌は全身
に運ばれ、手のひらや足の裏、体全体にうっすらと赤い発疹が出る。この発疹も数週
間以内に消えるが、きちんと治療しない限り病原菌は体内で増え続け、脳や心臓など
に致命的な症状が出ることもある。早期発見・治療が重要だ。

国立感染症研究所によると、今年1月から4月24日までの感染者数は1114人
で、前年同時期の約2倍に上る。都道府県別では、東京都が494人と4割を占め、
次いで大阪府138人▽神奈川県65人▽愛知県51人−と都市部での感染が多い。

 梅毒感染者は12年以降、横ばいだったが、22年から急増している。昨年の感染
者を男女別でみると、女性は764人と5年前の約6倍に増加。特に20代前半で増
えており、厚労省は昨年11月、若い女性に向け、「コンドームの適切な使用でリス
クを減らすことができる」といった予防対策を盛り込んだ啓発リーフレットを作製、
自治体などに配布した。

 男性は40代前半が全体の16%で最も多かった。

5/10 産経新聞より抜粋

2016.05.10

梅毒患者増、「妊婦の早期診断・治療を」- 産科婦人科学会、先天梅毒を懸念

梅毒患者の増加や胎児が感染する「先天梅毒」の報告が相次いでいることを受け、日本産科婦人科学会は会員の医師らに、妊婦の教育を徹底し、早期診断・治療を行うよう求めている。同学会は、感染が拡大する恐れがあることや、女性の梅毒患者が増加傾向となっていることなどを挙げ、「先天梅毒も今後増加してくる可能性がある」としている。


 国立感染症研究所によると、今年の梅毒患者の報告数(3月6日時点)は581例。感染症発生動向調査事業が始まった1999年以降で最多となった昨年の報告数(2660例)を上回るペースで増えている。

 先天梅毒の患者報告数は、2014年に前年比2.5倍の10例を記録。昨年の発生動向についても、同学会は「全国各地での先天梅毒症例の報告も散見されており、注意が必要」としている。

 また、妊娠初期の感染症検査がすべて陰性であった妊婦が、口唇による性的接触で梅毒に感染し、出生児が先天梅毒と診断された症例も報告されていることを挙げ、「妊娠中に梅毒を疑う症状を認めた場合には、問診と血液検査再実施などを行うことが重要」としている。

 梅毒は性交渉時の接触感染が主流で、感染すると2―3週間後からリンパ節炎や皮膚症状が現れる。早期に発見して治療を行えば完治するが、治療しないと症状が段階的に進行し、中枢神経が侵されて死に至ることもある。妊娠している人が梅毒に感染した場合、流産や死産の原因となることもあるという。

2016.3.17 CB Newsより

2016.03.17

新宿サテライトクリニック開院のお知らせ

2016年4月4日(月)予防会 新宿クリニックと同じビルの7Fに
「予防会 新宿サテライトクリニック」を開業させていただくことになりました。
「安心」「迅速」「安全」にこだわったサービスで、地域の皆様に信頼される
医療の提供に尽くしてまいります。
どうぞよろしくお願い致します。

〒160-0022
東京都新宿区新宿3-22-11 RSビル7F
TEL 03-5366-5607

2016.03.14

梅毒感染急増

梅毒に感染する人が近年、急増している。特に女性は、2015年では前年の2倍に増えた。妊娠と時期が重なれば、赤ちゃんに感染して先天的な梅毒になる恐れもある。厚生労働省は予防を呼びかけている。
 梅毒は、「梅毒トレポネーマ」という細菌による感染症で、主に性行為で広がる。性器や唇などにしこり、ただれが起き、進行すると全身に赤い発疹ができる。重症化すると、まひなどを起こすこともある。
 国立感染症研究所(感染研)のデータによると、日本の感染者は1948年には22万人近かったのが、治療薬の開発などで激減。90年代以降は1千人を下回り、ほぼ横ばいが続いていた。しかし、2010年から増加傾向に転じ、昨年は2600人を超えた。
 中でも女性の増加が目立つ。15年10月時点では前年同期比の2倍の574人にのぼった。このうち76%を15〜35歳が占めている。
 若い女性に感染が増えると、妊娠している場合、胎盤を経由した胎児への感染が心配される。流産や死産を招く危険に加え、生まれた赤ちゃんが先天性の梅毒になる可能性もある。
 先天梅毒の赤ちゃんは、神経系の障害や肝臓の病気を持っていることが多い。東京慈恵会医科大教授の石地尚興(たかおき)さん(皮膚科)は「発見の時期にもよるが、赤ちゃんの梅毒の治療は難しい」と話す。
 厚労省が標準とする妊婦健診では、妊娠初期(13週まで)に1回、梅毒を含めた性感染症の有無を調べることになっている。その時点で感染がわかれば、妊婦が薬を飲むことで、赤ちゃんとともに完治できる。だが、妊娠中期(14週)以降に性交渉で感染することもある。妊婦が自身で検査を受けない限り、赤ちゃんの感染に気づくのは困難だ。
 また、経済的な事情などで妊婦健診を一度も受けない女性もいる。厚労省は「感染リスクを知ってもらうことが最大の予防策」として、女性を意識したピンクのポスターを新たにつくった。パートナーと一緒に検査を受けることや、コンドームを適切に使うことなどを呼びかけている。

2016/02/16 朝日新聞デジタルより

2016.02.17

梅毒感染が拡大、女性は倍増 妊娠中なら胎児に悪影響も

梅毒に感染する人が近年、急増している。特に女性は、2015年では前年の2倍に増えた。妊娠と時期が重なれば、赤ちゃんに感染して先天的な梅毒になる恐れもある。厚生労働省は予防を呼びかけている。

 梅毒は、「梅毒トレポネーマ」という細菌による感染症で、主に性行為で広がる。性器や唇などにしこり、ただれが起き、進行すると全身に赤い発疹ができる。重症化すると、まひなどを起こすこともある。

 国立感染症研究所(感染研)のデータによると、日本の感染者は1948年には22万人近かったのが、治療薬の開発などで激減。90年代以降は1千人を下回り、ほぼ横ばいが続いていた。しかし、2010年から増加傾向に転じ、昨年は2600人を超えた。

 中でも女性の増加が目立つ。15年10月時点では前年同期比の2倍の574人にのぼった。このうち76%を15〜35歳が占めている。

 若い女性に感染が増えると、妊娠している場合、胎盤を経由した胎児への感染が心配される。流産や死産を招く危険に加え、生まれた赤ちゃんが先天性の梅毒になる可能性もある。

 先天梅毒の赤ちゃんは、神経系の障害や肝臓の病気を持っていることが多い。東京慈恵会医科大教授の石地尚興(たかおき)さん(皮膚科)は「発見の時期にもよるが、赤ちゃんの梅毒の治療は難しい」と話す。

 厚労省が標準とする妊婦健診では、妊娠初期(13週まで)に1回、梅毒を含めた性感染症の有無を調べることになっている。その時点で感染がわかれば、妊婦が薬を飲むことで、赤ちゃんとともに完治できる。だが、妊娠中期(14週)以降に性交渉で感染することもある。妊婦が自身で検査を受けない限り、赤ちゃんの感染に気づくのは困難だ。

 また、経済的な事情などで妊婦健診を一度も受けない女性もいる。厚労省は「感染リスクを知ってもらうことが最大の予防策」として、女性を意識したピンクのポスターを新たにつくった。パートナーと一緒に検査を受けることや、コンドームを適切に使うことなどを呼びかけている。

■欧米や豪州でも増加、パートナーと検査を

 なぜ梅毒の感染は増えているのか。欧米やカナダ、豪州、中国でも増加が報告されている。

 感染研の大西真・細菌第一部長は「細菌の感染力が急に強くなったり、薬が効かなくなったりしたという報告はない。同性間、異性間を問わず不特定多数との性行為が増えていると推測するしかない」と語る。

 日本では女性の増加が目立つとはいえ、感染者の8割近くは男性だ。かつては同性間の性的接触で感染する男性が大半だったが、12年からは異性間の接触が増えているという。

 東京医療保健大学の渡會睦子准教授(公衆衛生看護)は「男性は今の自身の安全だけでなく、パートナーと将来の自分を守るという意識を持つことが重要だ」と訴える。

 渡會さんらが、13年2月から14年12月までに性感染症の郵送検査(有料)を受けた男女計1万6千人余りを対象に実施した調査によると、男女ともに15〜19歳と40〜50代の二つの年齢階層で、陽性の割合が高かったという。「安全なセックスの重要性を理解していない大人が多いことを示している。大人が認識しなければ、子どもたちにも伝わらない」と指摘する。

 感染を防ぐには、コンドームの使用だけでは万全ではない。病原菌は、性器の接触のほか、口や肛門(こうもん)などあらゆる粘膜からうつるためだ。理論的にはキスでの感染もありうるという。

 渡會さんは「決まったパートナー以外と性行為をしないことと、お互いを守るために一緒に検査に行こうと言える関係性を築くことが大切だ」と話す。

 主な治療は、ペニシリン系の抗菌薬を一定期間飲むことだ。適切な治療を受ければ完治する。ただ、適切な治療には正しい診断が必要になる。近年までは「忘れられた疾患」とも呼ばれるほど患者は減少し、診療経験を持つ医師も減っている。慈恵医大の石地さんは「医師が見逃せば、感染の増加を食い止められない」と危惧する。(冨岡史穂)

2016.2.16 朝日新聞

2016.02.16

サーバーメンテナンスによる結果閲覧停止のおしらせ

1月29日(金)
20:00〜22:00 の間サーバメンテナンスのため、結果の閲覧が
できなくなります。大変ご迷惑をおかけいたしますがご了承下さい。

2016.01.28

混雑状況のご案内

午後の診療は大変混み合いますので午前の診療時間での受診をおすすめ致します。
午前診療時間 10時30〜12時45分

2016.01.08

診療に関するお知らせ

今週より年末にかけて大変な混雑が予想され、受付からお会計までに長い時間お待たせする事がございます。
お時間に余裕をもってご来院ください。
また、川崎クリニック・横浜クリニックでも同様に検査が受けられますので是非ご利用ください。

2015.12.15

年末年始のお知らせ

年末は12月28日(月)まで通常通りの診療
年始は1月4日(月)より通常通り診療を致します。

結果報告にお時間のかかる場合もございますので早めのご受診を
お勧め致します。

詳しくはスタッフまでお尋ね下さい。

2015.12.15

横浜クリニック移転のお知らせ

平素より、予防会をご愛顧頂き厚く御礼申し上げます。
この度、横浜クリニックは更なる医療の質とサービスの向上を目指し新たなクリニックにて診療を行う事となりました。


新住所:横浜市中区曙町1-1 ル・ヴァン・ブルービル4F

TEL:045-232-9833


今後も安心・迅速・安全にこだわった医療をご提供し、地域の皆様に信頼されるよう尽くしてまいります。
どうぞよろしくお願い致します。

2015.11.30

梅毒、若い女性に急増…胎児感染で重い障害も

2015/11/24
性感染症「梅毒」の患者が急増し、今年は10月の時点で昨年1年間の患者数を超え、現在の調査方法になった1999年以降で最多となったことが、国立感染症研究所のまとめでわかった。

特に若い女性の増加が目立ち、妊娠中に胎児に感染すると重い障害が残る恐れもあることから、専門家は予防と早期の受診を呼びかけている。

感染研によると、梅毒患者の報告数は、10年ほど前から増加傾向にあったが、2008年の831人をピークに10年には621人まで減った。しかし、11年から急増し、今年はすでに2037人(10月28日時点)と、昨年1年間の1671人を超えている。女性の年齢別では20〜24歳が177人で最も多く、昨年同時期に比べ2・7倍となった。胎児に感染し、死産や障害につながる「先天梅毒」も10例報告された。
YOMIURI ONLINE

2015.11.24

横浜クリニック移転に関するお知らせ

横浜クリニックは更なる医療の質とサービスの向上を図る為、移転することとなりました。

移転日:平成27年12月1日
新住所:横浜市中区曙町1-1 ル・ヴァン・ブルービル4F
TEL:045-232-9833

また、移転に伴う準備の為 11月30日(月)は休診となります。
大変ご迷惑をおかけしますがご了承ください。

2015.11.05

梅毒流行が加速、報告数が9月半ばで昨年実績を超える

梅毒の流行が加速している。全国の2015年の報告数は、9月13日までに1701件となり、あと3カ月余を残して、昨年実績の1661件を超えてしまった。1990年に迫る勢いにあり、この25年で最悪となる可能性がある。
 既に昨年実績を上回っている東京都では、依然として増加している。同時期の報告数は691件となり、9月半ばで昨年(507件)の1.3倍を超えている。我が国の梅毒患者の報告数(2008〜14年。感染症発生動向調査:15年1月15日現在)を見ると、ひところの何十万、何万といった報告数からはかなり少なくなっている。だが、最近は2011年から増加に転じ、今年も既に昨年を上回ったことから5年連続の増加となった。報告数は1990年の実績に迫る勢いにある。

 病期別では、早期顕性(I期、II期)と無症候の患者が増えているのが特徴だ。これは、新規の患者が多いことを示しているだけでなく、無治療のまま潜伏期に入ってしまった患者が増えていることを物語っている。

 感染経路にも変化が表れている。これまでは男性の同性間性的接触による感染が目立っていた。一方の女性では、異性間性的接触による感染が主だった。それが男性でも異性間性的接触による感染例が増加中であり、男性から女性へ、そして女性から男性へという悪循環が顕著になっていると警戒されている。

 国立感染研究所では、こうした悪循環を断つために若年層を中心とした啓発が欠かせないとして、対策強化を呼び掛けている。

2015/9/25 日経メディカル

2015.09.29

梅毒の流行が止まらない、東京都の増加が顕著、既に昨年の90%超に

2015/7/15
 過去最悪のペースで増え続ける梅毒の流行が止まらない。今年に入って、全国の患者数は6月までの累計で1098人となり半年で1000人を超えた。特に多いのが東京都で、半年で476人に達し昨年1年間の90%を超えてしまった。

 全国の報告件数をみると、第27週(6月29日〜7月5日)現在で、2015年の累計報告数は1144人となった。第26週までを6月とすると、半年間では1098人となり、同じ期間でみると2007年以降で最多となった)。

 2014年は年間で1661人だったが、今年はこれを上回るペースで増えており、半年間で昨年1年間の66%を超えた。

 都道府県別では東京都の増加が目立ち、6月までの半年間の患者報告数は476人となった。昨年は507人と過去最多だったが、今年は既に昨年1年間の報告数の94%近くに達している。

 確かに、東京都をはじめとする各自治体は、ホームページやリーフレットなどを通じて、一般市民に対する注意喚起を行ってきた。2年連続で過去最多を更新する危険性が出てきた今後は、啓発・啓蒙に加えて、相談・検査体制を整えるなど、さらなる対策強化を図る必要がある。

日経メディカル

2015.07.16

8/1(土)診療時間変更のお知らせ

8/1(土)の午後の診療時間は16:00までとなります。
ご迷惑をお掛けしますがご了承の程、宜しくお願い致します。

2015.07.03

性器クラミジア:妊婦2万人超が感染 若年層で高い割合

国内の妊婦約32万人を対象にした大規模調査で、流産や早産につながる恐れのある性感染症「性器クラミジア」に2・4%が感染していることが、公益財団法人「性の健康医学財団」(東京都)の集計で20日までに分かった。年間約100万人が誕生していることから、妊婦全体ではおおむね2万4000人が感染していると推計されるという。

 性器クラミジアは自覚症状がないことが多く実態把握が難しかったが、若年層で割合が高いことも判明した。同財団の熊本悦明札幌医大名誉教授(泌尿器科学)は「若い妊婦を中心に想像以上に広がっている。妊婦以外の一般女性も相当数が感染していると推定される」と話した。

 調査は2013年10月〜14年3月、開業医でつくる日本産婦人科医会の協力を得て、妊婦健診を受けた32万5771人のデータを集めた。

 その結果、2.4%に相当する7690人が感染していた。年代別の感染率は、19歳以下が15.3%、20〜24歳は7.3%、25〜29歳は2.2%、30〜34歳は1.2%だった。大規模調査は初めてのため、過去からの詳しい増減などは不明。

 性器クラミジアは性行為で感染する。女性は子宮の入り口に炎症が起きておりものが増える。長期化すると卵子が通る卵管にも炎症が広がって不妊症につながる。感染した妊婦は子宮で血流が悪くなるなどして流産や早産のリスクが高まり、母子感染も起こる。

 11年から妊婦健診で性器クラミジアの検査が公費負担となり、13年にはほぼ全ての妊婦で検査が実施されることになった。(共同)



毎日新聞 2015年06月20日

2015.06.24

HIV、20代は過去最多=14年感染者、横ばい続く

厚生労働省は27日、2014年に新たに報告された20代のエイズウイルス(HIV)感染者は349人で、過去最多だったと発表した。同省エイズ動向委員会の岩本愛吉委員長は「10代に向けたエイズに関する知識の普及啓発が、不足している可能性がある」と指摘した。

 同省によると、14年の1年間に報告された感染者は1091人で、検査を受けないままエイズを発症した患者は455人だった。いずれも08年以降、横ばいが続いている。

 感染者のうち、20代は349人で統計を取り始めた1985年以降で最も多かった。20代の感染者数が30代(347人)を上回ったのも12年ぶりという。

 エイズを発症した地域別の患者数は、全体の約2割を占める東京都など都市部に多いが、罹患(りかん)率は1位が沖縄県、2位は福井県だった。

 岩本委員長は「沖縄県は外国人観光客の多さなどが考えられるが、福井県が上位に入る要因は分からない」と述べ、分析が必要だとした。 

時事通信社 2015.5.28

2015.05.28

HIV感染者、20代過去最多に 昨年、東京で148人

東京都は、2014年に都内の保健所や医療機関で新たに確認されたエイズ患者とエイズウイルス(HIV)感染者の合計が前年より43人多い512人だったと発表した。20代のHIV感染者は148人で過去最多だった。都は若者の間でエイズ予防の知識が不足しているとして対策に乗り出す。
 都によると、発症した患者は97人で前年より13人減ったが、感染者は415人で56人増えた。患者・感染者の97%は男性が占めた。自己申告をもとにした、患者・感染者の感染経路の推定では、同性間の性的接触が373人(73%)で、異性間の性的接触が91人(18%)。原因不明やその他(母子感染、注射針の使い回しなど)は48人だった。

 年齢別では、感染者は20代が最多で148人(36%)、30代が135人(33%)で20〜30代で7割近くを占めた。未成年も3人いた。そのほかは40代98人、50代20人、60代以上11人。一方、患者は30代が最多の35人、40代31人と30〜40代の割合が高く、50代が12人、20代と60代以上がともに9人、未成年が1人だった。

 HIVにより免疫機能が低下し、治療しないと数年から十数年で発症するが、薬で治療すれば発症を抑えることができるという。

 都は、若い人にもHIV感染の予防の知識を身につけてもらおうと、池袋保健所などで開いている「エイズ・性感染症の情報ラウンジ」を今年度から都内の青少年施設に拡大。研修を受けた20代のスタッフが性感染症の相談にのり、コンドームの正しい保管方法やLGBT(性的少数者)の支援団体から性感染症対策について聞く。

 都の担当者は「治療をすれば、健康な人と変わらない生活ができる。知らないうちに感染を拡大させないためにも、心当たりのある人は積極的に検査を受けてほしい」と呼びかけている。

 都が実施するHIV検査の受検者は昨年、2万7531人(前年比1198人増)。



朝日新聞 2015.4.9

2015.04.09

平成26年のHIV感染・発症は1520人

厚生労働省のエイズ動向委員会は24日、平成26年の1年間で新規にエイズウイルス(HIV)に感染した人と、新たに発症したエイズ患者は計1520人(速報値)だったと発表した。近年は1500人前後の報告が続いており、25年(確定値)より70人減少したものの、過去5番目の高い水準にとどまっている。

 内訳は男性が1451人、女性が69人。年代別では30代が最も多く475人(約31%)だった。

産経ニュース 2015.2.24

2015.02.25

サーバーメンテナンスに伴うサービス停止のお知らせ

サーバーメンテナンスに伴うサービス停止のお知らせ
 <実施日時>2015年2月1日(日) 午前8:00〜午後1:00
 上記の時間帯で検査結果の閲覧が出来ません。
 大変ご不便をお掛けいたしますが、ご理解いただきますようお願い申し上げます。

2015.01.22

年始のご挨拶

謹んで新年のお慶びを申し上げます。
旧年中は格別 の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。
本年もスタッフ一同、皆様にご満足頂ける医療サービスがご提供できますよう、心がける所存でございます。 何とぞ昨年同様のご愛顧を賜わりますよう、お願い申し上げます。
本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。

2015.01.05

川崎クリニックOPENのおしらせ

2015年1月5日
川崎クリニックがOPEN致します。
詳しくはHPをご覧ください。

http://www.yoboukai-kawasaki.jp/

http://yoboukai-clinic.jp/page/kawasaki


予防会 川崎クリニック

〒210-0006
川崎市川崎区砂子町2丁目4番20号ニュータケウチビル5F
TEL 044-221-1555
FAX 044-221-1556

2014.12.10

HIV感染症・エイズ予防への募金ありがとうございました。

皆様からお預かりいたしました募金は12月1日の世界AIDSデーに合わせ、11月29日に「公益財団法人 エイズ予防財団」へ寄付させていただきました。

寄付金額:23,983円

たくさんの方々に募金をしていただきスタッフ一同、深く感謝いたしております。

2014.12.09

東京都内でインフルエンザの流行始まる

インフルエンザの患者が都内で増えていることから、東京都は27日、「インフルエンザの流行が始まった」と発表しました。
11月から流行が始まるのは、平成19年以来7年ぶりで、東京都は手洗いやうがいなどの予防策を徹底するよう呼びかけています。

東京都によりますと、今月23日までの1週間に、都内419の医療機関から報告されたインフルエンザの患者は1施設当たり1.9人になりました。
東京都は流行開始の目安となる「1」を超えたとして、27日、「インフルエンザの流行が始まった」と発表しました。
インフルエンザは例年、12月から3月にかけて流行しますが、11月から流行が始まるのは平成19年以来7年ぶりだということです。
都内では、今月23日までに学校や福祉施設など合わせて59の施設でインフルエンザとみられる集団感染が発生し、48の幼稚園や学校で学級閉鎖などが行われたということです。
また、これまで都の研究施設で検出したウイルスの型はすべてA香港型だということです。
東京都福祉保健局は本格的な流行を前に手洗いやうがいなどの予防策を徹底するよう呼びかけています。

11月27日 (NHK NEWS WEB)

2014.11.28

インフルエンザ、首都圏で流行の兆し- 千葉で目安超過、東京や神奈川で学級閉鎖も

東京都や千葉県など首都圏でインフルエンザが流行の兆しを見せている。東京都内や神奈川県内の教育施設で学級閉鎖が相次いでいるほか、千葉県内の一部地域では、今月20日から26日までの週の患者報告が流行開始の目安とされる定点医療機関当たり1.0人を超えた。千葉県健康福祉部は「例年、これから年末にかけて患者が増加していくため、今後の流行情況に注意が必要」としている。

 千葉県内の20日から26日までの週のインフルエンザ患者報告数は、前週比4倍超の定点医療機関当たり0.3人を記録。安房(1.71人)と香取(1.33人)の両保健所管内では、流行開始の目安の1.0人を超過した。

 この週は、県内の定点医療機関から62例の報告があり、年齢別では6歳が最も多く、全体の2割超を占めた。迅速診断の結果が出た52例中、A型が49例で全体の94.2%を占めたが、B型も2例あったという。

 同県内では教育施設でインフルエンザとみられる疾患の集団発生も起きている。9月9日に君津市内の中学校で今シーズン初の学校閉鎖があったほか、今月23日に千葉市内の幼稚園で学級閉鎖の措置が取られた。千葉市保健福祉局は「今シーズン初の学級閉鎖」とし、感染拡大を防ぐため、帰宅時のうがいや手洗い、外出時のマスク着用といった予防策の徹底を呼び掛けている。

 一方、東京都内でも9月以降、学級閉鎖が相次いでおり、今月28日には東大和市内の小学校1校で学級閉鎖の措置が取られた。また、神奈川県内でも相模原市で27日、横須賀市で28日、それぞれ中学校1校が学級閉鎖となった。



キャリアブレイン 10月30日

2014.10.31

梅毒患者増、最多のペース- 東京都内、同性間の感染が半数

梅毒患者の報告数が、感染症発生動向調査事業を始めた1999年以降で最多となった昨年を上回るペースで増えている。国立感染症研究所がまとめた今年の患者報告数(7月27日現在)は、前年同期比4割増の888人を記録。都道府県別で最多の報告があった東京都は「治療をしないと症状は段階的に進行する」とし、感染の心配がある人に対し、検査を受けることを促している。【新井哉】

 都道府県別の患者報告数は、東京が最も多く278人。以下は大阪(124人)、愛知(73人)、神奈川(63人)、千葉(39人)、北海道(30人)、福岡(26人)、埼玉(25人)、栃木(22人)、静岡(16人)、兵庫(15人)、沖縄と茨城(14人)、宮城(11人)などの順。

 最多となった東京都では、患者の83%を男性が占めた。推定感染経路では、同性間の性的接触が50%を占めたが、異性間も33%あった。病型別では早期顕症梅毒(2期)が42%、無症候梅毒が36%を占めた。

 都によると、2006年以降、男性は20歳代から40歳代の増加が目立ち、女性では20歳代が増えているという。都福祉保健局は「梅毒などの性感染症に感染しているとHIVに数倍感染しやすくなる」と指摘。都のウェブサイトやパンフレットなどを通じて、都内の保健所で受けることができる無料の性感染症検査の周知を図っている。

 梅毒は性交渉時の接触感染が主流で、感染すると2―3週間後からリンパ節炎や皮膚症状が現れる。早期に発見して治療を行えば完治するが、治療しないと症状が段階的に進行し、中枢神経が侵されて死に至ることもある。妊娠している人が梅毒に感染した場合、流産や死産の原因となることもあるという。

2014/08/05

キャリアブレイン

2014.08.06

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2014.08.01

B型肝炎、変わる常識
母子対策だけでは防げず
怖い再活性化

母から子への感染を徹底して予防すれば制圧可能と考えられていたB型肝炎をめぐる常識が変わってきた。大人が感染した場合も慢性肝炎になる恐れが明らかになったほか、「治った」と思われていた人たちが別の病気の治療をきっかけに、死亡率が高い劇症肝炎になる例があることも判明した。専門家は「ワクチンの接種方式をはじめ、B型肝炎対策を見直す必要がある。検討を急ぐべきだ」と指摘している。
 ▽増える欧米型
 B型肝炎の原因はB型肝炎ウイルス(HBV)だ。主な感染経路は血液への接触、出産時の母子感染、性交渉。 この中で将来肝がんへと進む可能性がある慢性肝炎を減らすには、母子感染予防が最も有効とされてきた。「免疫が不完全な乳幼児期に感染すると慢性化しやすいと考えられる」(加藤直也・東京大医科学研究所 准教授)ためだ。
 日本は感染した妊婦から生まれた赤ちゃんへのワクチン接種を1986年から全国で展開。その成果で20代以下の感染者は激減した。しかし、予想に反し制圧は遠い。従来と遺伝子タイプが異なるHBVによる急性肝炎が増加中なのだ。HBVの遺伝子タイプはA〜Jの10種あり、タイプにより病状などに差があることが最近の研究で分かってきた。日本に多いCとBは、大人が感染し倦怠感や黄疸など急性肝炎の症状が出ても、多くは自然に回復し慢性化しない特徴があった。
 ところが、新たに増えてきたAタイプはもともと欧米に多く、急性肝炎の症状は軽いが「1〜2割が慢性肝炎になるとの報告がある」(加藤さん)。厚生労働省研究班の全国調査によると、B型の急性肝炎に占めるAタイプの割合は90年代半ばから増え始め、2010年時点では過半数に。原因のほとんどは性交渉とされる。
 「母子感染以外の人の肝がんをどう防ぐかを考えなければならなくなった」と加藤さんは言う。
 ▽消えないウイルス
 もう一つの大きな問題が、HBVの「再活性化」と呼ばれる現象。血液中のHBV抗原や抗体を調べる従来の検査法で完治と考えられた人たちが、抗がん剤や免疫を抑える治療を受けた後、症状が急激に進む劇症肝炎になり、死亡例も出た。再活性化に関する厚労省研究班代表の溝上雅史国立国際医療研究センター肝炎・免疫研究センター 長によると、悪性リンパ腫の標準治療で使われる薬「リツキシマブ」を投与された人の8%程度でHBVの再活性化が起き、劇症肝炎につながりやすいことが分かった。
 治ったら「肝臓から消える」と考えられていたHBVだが、実はこっそり潜んでいて、特定の治療を引き金に再び増殖、それを免疫システムが攻撃して重症の肝炎になるのだという。予防にはHBVの頻繁な検査が欠かせない。溝上さんは「HBVの感染は一生続くという認識に切り替える必要がある」と話す。
 ▽ワクチン必要だが
 こうした新たな問題を受け「現在のように対象を限定したワクチン接種では不十分」と、見直しを求める声が専門家の間で強くなってきた。
 世界保健機関(WHO)は乳児全員へのワクチン接種を推奨しており、日本肝臓学会によれば世界180カ国以上が全員接種方式。厚労省の予防接種部会も12年、B型ワクチンを、接種を受けやすい「定期接種」に加えるべきだと提言した。
 溝上さんは「全員接種が望ましいことは明らかだが、新生児だけでも年に100億円以上が必要になる。HBVの遺伝子タイプの変化がワクチンの予防効果に影響しないかなど、全員接種方式の費用対効果について総合的な検討を早急に進める必要がある」と話す。(共同通信 吉本明美)

2014.06.17
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